“子どもの適正に応じた質の高い学びを、無駄なく与えたい”
このコロナ禍において、そう考える保護者が増えたのではないでしょうか？
決まった時間に登校して、クラスの仲間と同じ授業を受けて、昼食は遊び時間があって、また決まった授業を受けて、登校班と一緒に帰ってくるという一連の流れに無駄を感じる保護者は今や少なくはないでしょう。
このコロナ禍において、「学びを進めた子ども」、「学びが止まってしまった子ども」の両方の子どもがいたはずです。
その子どもたちが同じように机を向き合って、同じ内容の勉強を進めて良いのでしょうか？
双方にとっても、いい影響を及ぼすように思えません。
日本の教育は、今こそ、変革を必要としています。
そこで興味深かったのは、本日（10/25）の日本経済新聞の記事です。
本日の日本経済新聞では、急速に進む社会のデジタル化とコロナ禍において、各学校における教育体系を見直す事例を紹介しました。
例えば、米国マイクロソフト副社長、株式会社アスキー社長を歴任した西和彦氏らが手がける「日本先端工科大学（仮称）」は、入試に筆記試験をなくし、専門性・人間性・国際性を重視する1時間半の面接のみを行うと発表。これまでの教育とは違った試験内容を採用します。
幼小中高の一貫教育を行う「玉川学園」では、小学校教育の開始を半年繰り上げ、国際標準の9月始業・6月終業という学年の切り替え期の改編を2023年度から開始させるとのこと。そうすることで、「小中高一貫校は学年の壁を越え、個々の理解に応じた「修得主義」指導も可能になる」ことを目指しています。
さらに「スーパーシティ型国家戦略特区」に応募した前橋市では、公設民営の小中一貫校と市内の高校・大学と連携し、飛び級も可能にする構想が明らかになっています。
しかし、実際にはそれぞれの変革に反対意見も多く、日本特有の「変化を嫌う体質」が浮き彫りになっていると最後に記してありました。
保護者は間違いなく、今の教育に疑問を持ち始めています。
子どもたちが自分の能力、適正に合った学習を自ら選べ、自分なりのキャリアを描けるような教育、つまり「個別最適学習の教育」を日本の中でもいち早く進めて欲しいものです。
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