金融リテラシーの重要性!退職時の貯蓄額に大きな差が生まれる事実

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エコノミストであるアンナマリア・ルサルディは、全世界における社会人の金融リテラシーの欠如を懸念しています。

彼女が博士課程の学生のとき、同じキャリアで、同等の給与にもかかわらず、人によって退職時の貯蓄額に大きな差が見られたからです。それは、今後においてさらに顕著化すると語っています。

今回は、金融リテラシーの重要性についてのコラムです。

目次

金融リテラシーを測定するための3つの質問

ルサルディはペンシルベニア大学のエコノミストであるオリビア・マイケルとともに金融リテラシーを測定するための3つの質問を設計しました。

その設問が下記です。

皆さんは答えることができますか?

Global Financial Literacy Excell...
The Big Three and Big Five | Global Financial Literacy Excellence Center (GFLEC) About the "Big Three" and "Big Five" Professor Annamaria Lusardi and Professor Olivia Mitchell of the Wharton School developed questions that indicate

翻訳版はこちら↓

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この設問では、「金利で計算する能力」、「インフレの知識」、「リスク分散」について測定しています。

おそらく、日本で暮らす大半の人は答えられないでしょう。

残念ながら私も全くでした。

金融リテラシーの有無で不平等が生まれる

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「経済的意思決定を改善できない限り、社会の不平等は拡大するだろう」と彼女は語っています。

アメリカでは金融リテラシーを持っている人が非常に少ないという驚くべき結果を受け、21の州が高校で金融リテラシーの教育が義務付けされることになりました。

また、ある論文では富の不平等の約3分の1は、金融リテラシーによって説明されていることがわかりました。

アメリカでは確定拠出型の個人年金制度があり、多くの人がこれらを活用し、老後資金づくりに取り組んでいます。

日本においてはiDeCoにあたるものですね。

一方、北欧諸国およびカナダ、オーストラリア、ニュージーランドを含む他の国々は、より多くの年金責任を個人に移しており、金融リテラシーへの関心が高まっているそうです。

金融リテラシーを学ぶことは、仕事に従事する以前に必要な要素ですね。

日本でも2022年から高等教育で「資産形成」の内容が必修化されるので、金融リテラシーの重要性が高まることは必至でしょう。

ファイナンシャルプランナーの勉強するのも金融リテラシーの獲得につながりそうです。

全文はこちら

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