2021年– date –
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【パート採用担当者必見!】918人の主婦に聞く、選考辞退の理由:1位「仕事の詳細を聞いたらイメージと違った」、2位「他に仕事が決まった」/「辞退したことはない」が50.3%
主婦に特化した求人サイト『しゅふJOB』が、しゅふJOBの登録者を対象として、「選考辞退」をテーマにアンケート調査を実施しました。 <調査結果概要>・応募後に辞退したことは「ない」が50.3%・辞退した理由としては、1位「仕事の詳細を聞いたらイメージと違った」、2位「他に仕事が決まった」、3位「求人情報を見直したら思っていた内容と違った」 【 「辞退したことはない」が5割】 応募後に「辞退したことはない」が50.3%で1位。つまり、49.7%の人は、応募後に辞退した経験があるという結果となってい... -
2022年に成長するキャリア分野のトップ5
世界的な経済誌『Forbes(フォーブス)』のWeb版では、コロナ後に成長するであろう5つの分野を紹介しています。 激動の10年を生き抜くためにも、この記事を参考にして自身のキャリアを磨いていただければ思います。 【2022年に成長するキャリア分野 1.ヘルスケア】 1つ目は、「ヘルスケア」。 アメリカの最近の研究によると、米国の最前線の医療従事者の20%〜30%が、現在、専門職を辞めることを検討しているとのこと。また、ヘルスケアジョブマーケットプレイス「Vivian」による2021年4月の調査によると、看護... -
6割以上の学生がSNSでインターンシップ・就活情報を収集!「マイナビ 2023年卒大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査(10月)」
就職情報サイト「マイナビ」が4,192名の23卒学生に対して、インターンシップ・就職活動における準備実態調査(10月)を行い、結果を公表しました。 インターンシップ・就職活動準備実態調査(2021年10月)のサマリ◎6割を超える学生がSNSでインターンシップ・就活情報を収集◎就活専用SNSアカウントを保有(保有予定含む)する学生は22.4%。17.4%が非公開設定に変更◎インターンシップ参加後に企業から連絡があった学生は72.4%◎インターンシップ先で社員に聞きたいが聞きづらいことは、「年収」「残業や休日出勤の実... -
「ものづくりシニア人材活躍・活用 社会実証実験」で、シニア人材と企業・団体を広く募集!
シニア人材の経験やスキルを存分に活かし、企業の壁を越え、生きがいをもって働きつづける社会に向けたプロジェクトが開始します。 手がけるのは、株式会社日本能率協会コンサルティング(以下JMAC)、一般社団法人ものづくり改善ネットワーク(以下MKN)、株式会社アトラエ(以下アトラエ)の共同によるもの。 第1弾となる今回は、製造業にて多様な経験を有する“ものづくりシニア人材”を主対象に、それを必要とする企業・自治体・金融機関・業界団体等を巻き込み、「経験」と「ジョブ」をマッチングさせる... -
【2022卒の就職活動状況レポート】23卒の動き出しはさらに早期化!
2022 年卒者の就職活動状況・2023 年卒者への就職支援・インターンシップ等への意見など、全国の大学の就職課・キャリアセンターを対象に多岐にわたる項目を調査し分析した結果をディスコが発表しました。 調 査 対 象 : 全国の大学の就職・キャリア支援担当部署調 査 期 間 : 2021年9月1日~9月25日回答学校数 : 482校 【2022卒の内定状況について】 昨年(2021年卒者)はコロナ禍の影響で内定状況が急速に低下しましたが、今年は企業の採用意欲に回復基調が見られ、内定状況の改善を実感している大学が増え、例年... -
採用担当者が初めにチェックする履歴書のポイントとは!?
投資エンタメ番組「Shark Tank」の司会者で有名な投資家ケビン・オレアリーによると、採用候補者を評価する際には、何よりも先に目を通すポイントがあると言います。 それは履歴書の「職務歴欄」です。 オレアリーによると「2年以内の離職を繰り返す人物は採用しない」とのこと。 「仕事が好きか嫌いかにかかわらず、少なくとも2年間そこにとどまるという精神的なコミットメントを持ってください」と彼は言います。 このコメントは、米国の求人サイト「TalentWorks」による2018年の調査と一致しています。 「Talen... -
中小企業のパワハラ防止対策義務化に向けて、準備不足が過半数
2022年4月から中小企業にも「パワハラ防止対策」が義務づけられることを受け、株式会社ドクタートラスは各種対策への準備状況などを中小企業113社に調査。その結果を発表した。 <調査結果のサマリ>・パワハラ防止対策の義務化は、およそ8割の担当者が「把握している」・23%の企業では、パワハラ対策義務化に対して「何から手を付けていいかわからない」状況・パワハラの相談窓口は、66%が「社内に設置」を完了、または進めている 【パワハラ防止法について】 中小企業でのパワハラ防止対策義務化は、2020年6月...